ハリー王子とメーガン夫人、コッツウォルズで手を繋いで外出。相次ぐ騒動を鎮めるため?

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ハリー王子とメーガン夫人は、10月1日(木)、英国への帰国後初めてふたりそろって公の場に姿を見せ、固い絆をうかがわせた。英国での新たなスタートをめぐる批判を封じる狙いなのだろうか。

クリントン・グローバル・イニシアティブ国際会議に登場したハリー王子(2026年9月23日、ニューヨーク)。photography: AP/Aflo

一見すると、ごくありふれた何気ない写真のように見える。手をつないで仲睦まじく散策しているのは、ハリー王子とメーガン夫人。場所は、2016年からコッツウォルズに居を構えるデビッド&ヴィクトリア・ベッカム夫妻の自宅から目と鼻の先にある、グレート・テューという魅力的な村だ。サングラスをかけ、ほぼお忍びスタイルの夫妻は、ロマンチックなランチを楽しむべく、16世紀創業のパブ「フォークランド・アームズ」へと向かった。店内に入る前、ハリー王子が店の前に掲示されたメニューをのぞき込んだ。

10月2日(金)に『ザ・サン』紙が掲載したこれらの写真は、その後、英語圏のメディアで広く報じられた。写真が特に驚くべきものだったからでも、ましてやロマンチックだったからでもない。単純に、8月末に予想外の英国帰国を果たして以来、メーガン夫人とハリー王子が初めてふたりそろって外出した写真だったからだ。しかも、ふたりの英国帰国は、必ずしも思い描いていたようなものにはなっていない。英国に生活の拠点を移して以来、夫妻は次々と不運に見舞われている。

もし彼らがウィンザー家との距離を縮めたいと望んでいたとしても、英国王チャールズ3世はすぐさま、彼らがもはや王室においていかなる公的な役割も担っていないことを改めて示した。それは、2020年にバッキンガム宮殿を去る際、彼ら自身が望んだ立場でもある。国王は、政府や軍の高官に宛てた書簡の中で、「彼らはもはや王室の現役メンバーではない」と明言したのである。ハリー王子とメーガン夫人は今後、「殿下」の称号を使用することはできず、商業活動や慈善活動に携わる「私人」としてとどまることになると、国王はハリー王子にも送った書簡の中で明記した。これは、英国王室のほかの現役メンバーと同様に、国費で賄われる警察による警護を取り戻そうと、ここ数カ月にわたって働きかけているウィリアム皇太子の弟ハリー王子にとって、まさに冷や水を浴びせられるような知らせとなった。

数々の失策

英国では、ハリー王子夫妻は偽善的だとの批判も受けている。ジャーナリストのキンジー・スコフィールドをはじめとする複数の王室専門家は、夫妻の矛盾を指摘している。自分たちの安全を、当然のことながら、非常に重視しているハリー王子とメーガン夫人だが、それとは裏腹に、避けることができたはずのいくつもの失策を犯しているのだ。最初のひとつは、「SUITS/スーツ」で女優として知られたメーガン夫人が、自身のインスタグラムアカウントに英国での暮らしの舞台裏を映した動画を投稿したことだ。それによって彼女は、パパラッチに貴重な手がかりをみすみす与えてしまった。パパラッチはすぐに、夫妻が子どもたち、アーチー(7歳)とリリベット(5歳)とともにコッツウォルズに移り住んでいることを突き止めた。「もし本当にプライバシーを最優先しているのであれば、最も効果的な方法は単純です…何百万人もの見知らぬ人々に家族の生活を発信するのをやめることです」と、キンジー・スコフィールドは「ページ・シックス」に憤りをあらわにした。「子どもたち、犬、田園風景、そして日々の暮らしを入念に演出したシーンを公開するたびに、人々の関心を集め、さらなる疑問を呼び起こし、夫妻がどこで暮らしているのか、どのような生活を送っているのかへの関心をさらに高めることになります」とも指摘している。

もうひとつの失策も、決して小さなものではない。ハリー王子とメーガン夫人はどうやら、子どもたちが通う学校をめぐる安全上の問題を事前に想定していなかったようだ。夫妻は、子どもたちを新しい学校に入学させたわずか2日後に、アーチーとリリベットをその学校から転校させた。理由は、自宅から学校までの距離があまりにも遠かったことに加え、周辺の交通量が多く、ボディーガードたちが懸念を抱いたためである。さらに、メーガン夫人の電話番号も、生徒たちの保護者のWhatsAppグループ内で流出した。

このような険悪な状況のなかで、ハリー王子夫妻がグレート・テューに姿を見せたことは、明らかにイメージ戦略の一環とみられる。仲睦まじい様子を見せることで、ハリー王子とメーガン夫人は、さりげないメッセージを発信しようとしているようだ。英国での新たなスタートを揺るがす一連の騒動に直面しても、ふたりは固く結ばれ、穏やかに過ごしているというメッセージである。

From madameFIGARO.fr

※この記事は、フランスの新聞社「Le Figaro」グループが発行する「madame.lefigaro.fr」で掲載されたものの翻訳版です。データや研究結果はすべてオリジナル記事によるものです。

  • text: Solene Delinger (madame.lefigaro.fr)
  • translation: Hanae Yamaguchi