ハリー王子夫妻、帰国早々の「失態」連発。子どもの転校をはじめ、メーガン妃のSNS投稿が招いた誤算。
米英の王室専門家によれば、ハリー王子夫妻はイギリス帰国後に直面したさまざまなリスクを事前に想定していなかった可能性があるという。

ハリー王子とメーガン夫人はひょっとして、十分な支度もせずに慌ただしくカリフォルニアを離れ、イギリスへ帰国したのだろうか。8月末に「ザ・サン」紙をはじめとする複数のメディアが報じたところによれば、サセックス公爵夫妻はアメリカ太平洋岸の高級住宅地モンテシトから「一夜にして」姿を消したそうだ。ふたりは2020年のいわゆる「メグジット」後に、アメリカでの新生活を始めた。そして今年の8月26日、チャールズ3世の次男と、ドラマ『SUITS/スーツ』の元女優は子ども2人、アーチー(7歳)とリリベット(5歳)を伴ってプライベートジェットでバーミンガム空港に到着、再びイギリスの地を踏んだ。その時点では、事情通の現地ジャーナリストやパパラッチでさえ、誰ひとりとしてこの家族がカリフォルニアの太陽を離れてどこに居を定めたのか知らなかった。王子一家の安全を確保するため、居場所は厳重に伏せられていた。安全の問題をハリー王子は最重要視していると誰もが思っていた。イギリス訪問時には国費による警察の警護を復活してもらいたいと何年もむなしく闘ってきたからだ。
個人的な映像の公開
ところが、イギリス戻ってからの最初の数週間の様子を妻のメーガン夫人がインスタグラムで公開し、タブロイド紙にいくつもの手がかりを「皿に載せて差し出す」ことになった。そこには、イギリスの田園地帯で自転車に乗るリリベット王女やアーチー王子の姿、夫妻がウィンドブレーカーにレインブーツ姿で散歩する姿、暖炉の前で暖を取る様子などが映っている。こうした個人的な映像の公開に多くの王室専門家は不快感を隠さず、夫妻の「偽善」を指摘した。
「もし本当にプライバシーが最優先なら、一番効果的な方法は単純です。多数の他人に家族の生活を発信するのをやめることです」と、キンゼイ・スコフィールドはメディア「ページ・シックス」に憤然と語った。「子どもたち、犬、田園風景、日常生活の様子を慎重に演出しながら切り取って公開するたびに新たな注目を集め、ますます多くの好奇心を呼び起こし、どこで暮らし、どのような生活を送っているのか、関心を高めることになります」とも。パッと見には無害に思えるメーガン夫人の動画だが、実際にはパパラッチが王子一家の居住地を推測する手がかりになったはずだ。夫妻と子どもの安全が脅かされかねない。夫妻が何よりも恐れている事態のはずだが。
これはメーガン夫人とハリー王子による単なる「失態」なのだろうか? それとも、ふたりが帰国にあたって周囲との意思疎通を欠き、準備不足だったことを浮き彫りにするものなのだろうか? 王室専門家はむしろ後者と見ている。ウィリアム皇太子の弟とその妻は、安全上の理由から別な面でも方針転換している。新しい学校の新学期が始まってわずか2日後に、アーチー王子とリリベット王女を転校させたのだ。理由は、自宅から学校までの距離があまりにも遠かったこと、そして学校周辺の交通量が多く、警護担当者から懸念を告げられたことだ。こうした問題や潜在的な危険は事前に予測できたはずだとキンゼイ・スコフィールドは指摘する。
「送迎の問題はすべて予想できたはずです。私がリリベットとアーチーの学校周辺の住民に取材した際、すぐに交通事情がひどいことを教えてくれました。学校送迎の時間帯にこの地域を車で走るには、聖人のような忍耐が必要だとも言われました」と彼女は説明する。「現在、一家が住んでいる場所からの距離や、年齢が異なるふたりの子どもたちで登下校の時間が異なることも考慮しなければなりません。つまり、片道45分の道のりを1日に4往復しなければならないということです」。これほど予測しやすい問題を、メーガン夫人とハリー王子が事前に想定していなかったとは考えにくい。キンゼイ・スコフィールドは、「ハリー王子は何年にもわたって、自分たちにはイギリス内でもっと高いレベルの警備が必要だと訴えてきました。そこに突然、子どもたちの学校の話が浮上してきて、夫妻の現在の警備体制では足りないということになっているのです」と言う。つまり、裏読みすれば夫妻は、自分たちによる安全対策では不十分だという懸念を正当化するために、あえてこの学校に子どもたちを通わせたのではないかということだ。
ゴールドマン・マッコーミックPRの危機管理広報を務めるライアン・マコーミックは反対に、夫妻が子どもたちを転校させる決断をしたのは「本当の懸念」を反映していると考えている。「彼らは何をしても勘ぐられ、厳しい目を向けられています」と彼は指摘する。今後アーチーとリリベットが通う学校の名前は明らかにされていない。
From madameFIGARO.fr
※この記事は、フランスの新聞社「Le Figaro」グループが発行する「madame.lefigaro.fr」で掲載されたものの翻訳版です。データや研究結果はすべてオリジナル記事によるものです。
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- text: Solene Delinger (madame.lefigaro.fr)
- edit: フィガロジャポン編集部