TBS久保田智子が選択した「特別養子縁組」というしあわせ。

Culture 2021.01.12

From Newsweek Japan

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久保田智子と夫の平本典昭(左)、2人の一人娘(20年11月末、久保田の自宅にて撮影) PHOTOGRAPH BY MAYUMI SUZUKI FOR NEWSWEEK JAPAN

<TBS元アナウンサーの久保田智子はなぜ養子を迎える選択をしたのか。特別養子縁組制度とは何なのか。特集「ルポ特別養子縁組」全文を前後編に分けて公開する(こちらはルポ前編です)>

文・小暮聡子(ニューズウィーク日本版編集部)

「養子」という言葉を聞いたとき、どんなイメージを抱くだろうか。何か事情がありそうな子供、「かわいそうな」子供、もしくは「幸せな」子供――?
こと「特別養子縁組」についての印象となると、今の日本では「どちらともいえない」が68.4%を占める。2020年3月に日本財団が行った調査によると、この回答のほかポジティブなイメージを持っている人が25.4%なのに対し、ネガティブな回答をした人は6.2%しかいなかった。一方で、そもそも特別養子縁組制度について「内容をよく知っている」という人は、7%にすぎない。

特別養子縁組は、生みの親、養子となる子供、育てる親それぞれが幸せになることを積極的に目指す制度である。しかしこれまで、どちらかというと「子供の福祉のための制度」という視点が強調され、特別養子縁組によって親となることの喜びは広くは語られてこなかった。

TBS(東京放送)の元アナウンサーで、2016年に一度退社した後、12月1日付で同社の報道局に復帰した久保田智子(43)は19年1月28日、夫の平本典昭(42)と共に生後4日目の女児、ハナちゃん(仮名)を養子に迎えた。彼女は言う。

「こんなに幸せなことが起こるなら、もし子供を持つことを希望する人がいるのなら、若いうちから少しでも多くの人に選択肢の1つとして知ってほしい」。

ここにつづるのは、特別養子縁組がつないだ縁で母となった、久保田智子と家族の物語だ。

特別養子縁組とは、厚生労働省の言葉で言うと、「子の福祉を積極的に確保する観点から、戸籍の記載が実親子とほぼ同様の縁組形式をとるものとして、昭和62年に成立した縁組形式」のことだ。

より一般的に認知されている「普通養子縁組」では、戸籍に「養親」と共に生物学上の「実親」が併記され、実親と養子との間に扶養・相続といった権利・義務等の法律上の関係が残る。これに対し、特別養子縁組では実親との親族関係は終了し、戸籍では養子の続柄は「長男/長女」等と記載される。実父母の名前はどこにもない。

端的に言えば、特別養子縁組とは法律上も「実の親子」になる制度である。

特別養子縁組は各自治体の児童相談所、もしくは民間団体によって斡旋されるが、その目的は「実親の元で暮らすことができない子供にとって最善の利益を保障すること」にある。

現在の日本には、実の親の元で暮らすことができない子供が約4万4000人いる。そのうち約8割は児童養護施設や乳児院などの施設で暮らしている。

国連が実親の元で暮らせない子供に里親等による家庭養育を推進するなか、16年、日本でも「全ての子供に家庭を」という方針に舵が切られた。児童福祉法が改正され、子供が家庭において心身ともに健やかに養育されることが困難な場合は必要な措置を取る、といった「家庭養育の原則」が明記されたのだ。

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「家族」に血のつながりは必要か

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本誌2020年12月22日号20ページより

2020年4月には民法が改正され、特別養子縁組の対象年齢がこれまでの6歳未満から15歳未満に引き上げられ、条件付きで17歳までの縁組も可能となった。根底には、子供はできる限り安定した親子関係の下、家庭で育てられるべきとの考えがある。

特別養子縁組の成立件数は、近年では05~12年まで年間300件強で推移していたが、13年以降は大幅に増加し、18年は624件、19年には711件となった。それでも、多くの子供が施設で暮らしている状況を考えれば、まだ少ない。

「私、養子を迎えようと思うの」。今から3年前の18年12月20日、久保田は数カ月ぶりに再会した筆者に突然そう言った。久保田は15年、日本テレビ政治部記者の平本と結婚し、翌年4月、ニューヨーク支局勤務となっていた平本と現地での生活を始めた。18年12月初めに夫婦で帰国すると、年明け早々に養子を迎えるつもりだと、仕事でもプライベートでも付き合いのあった筆者に告げたのだった。

その言葉どおり、久保田は19年1月28日、3380グラムの女児の母となった。ハナちゃんは現在、1歳10カ月。都内にある久保田と平本の自宅リビングの隣には、窓から光がたっぷり差し込む子供部屋がある。部屋の主であるハナちゃんは、最近は日を追うごとに言葉が増え、いつ会っても久保田に似て笑顔が絶えない。

久保田は20代の時、自分が不妊症であることを知った。「できないかもしれないと思ったところが、欲しいと思った始まりのような気がする」と、久保田は語った。「お医者さんは、子供は難しいでしょうという言い方だった」恋愛も結婚もこれからという、20代初めのことだった。

それでも、アナウンサーとしてTBSに入社した久保田は『筑紫哲也NEWS23』『報道特集』などの報道番組から『どうぶつ奇想天外!』などのバラエティーまで幅広く担当し、昼夜問わず働き続けた16年の間、いつか結婚して子供を育てたいという希望を捨てることはなかった。

高校の保健体育の授業で、子供を儲けることができない夫婦もいるけれど、養子縁組という可能性もあるという知識を得ていたからだ。「早い段階から養子という選択肢が自分の中にあったことは、私にとってはとても良かった」と、久保田は言う。

久保田は結婚を前提とした付き合いの中で、平本に子供を産むことは難しいと告げた。そのとき、「彼はとてもポジティブで切り替えが早かった」と言う。平本に当時の心境を聞くと、「僕は久保田智子と生きていくと決めていたから。子供ができないから智子と結婚しないという発想は、僕にはあり得なかった」。

自分の血のつながった子供を欲しいとは思わなかったのか。今年2月、私は平本に、久保田が泣きじゃくるハナちゃんをあやしに席を外した際に聞いた。すると平本は、こう言った。

「家族って何かを考えたときに、僕は一緒に暮らしていく仲間だと思っている。久保田智子も元は赤の他人で、血のつながりはないけれど籍を入れてパートナーになった。ハナちゃんも血のつながりはないけれど、籍を入れてファミリーになる。それでいいんじゃないかな」

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子供に出会うための2つの方法

確かに特別養子縁組では、血のつながりのない者同士が、入籍を経て家族になる。子供に出会うまでの道のりは、誰かの仲介によってお見合い結婚をするプロセスに似ていると言えなくもない。

特別養子縁組をして親になる方法は、主に2つある。まず、乳児院や児童養護施設にいる子供を、自分が住んでいる自治体の児童相談所を通して迎える方法。2つ目に、生みの親から直接子供を託された民間団体によって仲介される方法だ。


2つの大きな違いは、1つには民間団体は予期せぬ妊娠等で育てられない親からの相談窓口を持っており、新生児の仲介、いわゆる「赤ちゃん縁組」を中心に行っていることだろう。厚労省の17 年の資料によれば、調査対象とした民間団体20カ所の特別養子縁組の成立事案では「1歳以下」が88%を占めたのに対し、209カ所の児童相談所で成立した「1歳以下」の事案は全体の48.5%と半数に満たない。

児童相談所による手続きは各所によってさまざまだが、民間団体と違って、新生児であってもほとんどの場合、一度は乳児院に入る。その背景に、数カ月間は乳児院で預かることで新生児の健康状態を観察したり、障害の有無を確認したりするほか、可能な限り生んだ親が育てるべきとの観点から、母性の目覚めを待とうという意図があるともいわれる。

一方で子供の立場からすれば、生後の数カ月間という、継続的に抱っこされることで養育者に対する愛着を形成するといわれる時期を乳児院で過ごすことになる。

費用面での違いを見ると、児童相談所を介する場合は養親の出費は基本的にはない。他方、民間団体を通す場合は養親側が出産費用(生みの親が出産育児一時金制度を利用できる場合もある)に加えて、斡旋料や研修等にかかる諸経費を支払う。

2020年11月の時点で、都道府県知事から許可を受けた民間団体等は全国に22あり、各団体によって養親候補の要件や、かかる費用、子供を受託するまでの研修を含めたプロセスや、養子縁組をした後のフォローの内容等は異なる。各団体がホームページでこうした情報をある程度公開しているため、養親を希望する人はまずはネットで「団体選び」から始めることになる。

「平本さんたちは、海外にいたせいかな。とってもライトな感覚で説明会にいらした」と、鈴木久美子(53)は3年前の12月を振り返る。千葉県の社会福祉法人「生活クラブ風の村」の特別養子縁組斡旋事業部「ベビースマイル」で19年4月から相談員として働く鈴木は、前職の民間団体に勤めていた際にハナちゃんと平本夫妻を結び付けた立役者だ。

日本に帰国する前にインターネットで民間団体を選び、さまざまな情報を登録していた久保田と平本は、18年12月に登録団体の説明会に参加するという一歩を踏み出した。

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「養親」になれるのはどんな人たち?

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不妊治療を経て新生児を迎えた米田尚子(仮名) PHOTOGRAPH BY MAYUMI SUZUKI FOR NEWSWEEK JAPAN

特別養子縁組が可能となる養親の要件として、まず養親は婚姻関係にある夫婦でなければならず、よって事実婚や独身者、同性パートナーは不可となる。また、子供を委託された後の試験養育期間に家庭裁判所の審査を通るためには夫婦が同居していなければならないなど、制度上のハードルがある。

次に、民間団体は養親候補の要件として登録時に例えば45歳まで等、年齢制限を設けているところが多い。考慮事項として年収、雇用形態、健康状態、養親となった直後の共働きの可否などがあり、要件を全ては公表していないところもあれば、必ずしも全ての要件をクリアしていなくても柔軟に検討される場合もある。久保田は、ネット上で登録する時点で「ものすごくたくさんの個人情報をさらした」と言う。

「年収はどれくらいですか? 勤め先はどちらですか? 結婚したのは何歳の時でいま何年目ですか? あなたはどのような子供で、どのような環境で育ちましたか? どのように育てたいですか? 宗教は? 夫婦仲はどうですか?......とか、たくさん書くところがあった。台所とリビングと、子供部屋になる予定の部屋の写真も送った。もちろん、そんな個人情報をさらすのはすごく嫌なんだけど、ちゃんと育てられる環境かというのを見ているのだと思う」

厚労省が17年に発表した資料によれば、20の民間団体が斡旋した381件の特別養子縁組のうち、成立時の養親の年齢(夫婦のうち若いほう)は30代後半が27%、40代前半が39%、40代後半が15%だった。養親希望者の多くは、厳しい不妊治療の末に特別養子縁組という選択肢にたどり着くともいわれる。

同じく鈴木の仲介によって今年8月に新生児を受託した46歳同士の夫婦、米田一郎と尚子(いずれも仮名)も、そうした道のりを経た2人だ。「不妊治療の試練も、この子に出会うためだったのかもしれない」と語る尚子は、不妊治療に600万円ほど費やした後、46歳で特別養子縁組という選択をした。

9月半ば、夏の暑さが残る日の夕方に東京近郊の自宅を訪ねると、父と母になったばかりの米田夫妻は人なつっこい大きな愛犬と共に迎えてくれた。ベビーベッドの中では、小さな小さな女の子が気持ちよさそうに寝息を立てている。

29歳で結婚した2人は、理系の研究者として06年から13年までの8年間をアメリカで過ごした。38歳の時に現地で不妊治療をして授かった命が妊娠5カ月で死産に至るという経験をした後は、なかなか不妊治療を再開できなかった。42歳で体外受精を始め、それからは「仕事との調整に苦しみながら、採卵して移植して、というのをひたすら繰り返した」と、尚子は語る。

4年前、体外受精を始める際に「勝負は1年」と医者に言われた。「なので私たちも、取りあえず1回やってみようと。でもその後は、今回は駄目でも、次にやったらできるんじゃない?って......どんどんやめられなくなっていった」

2人と1匹で生きていくのも幸せかもしれない。今年6月に最後の移植が成功しなかったときにはそうも思ったが、「自分が死ぬ間際に後悔したくないという意識が消えなかった。ああやっぱり子供を育ててみたかったと、思うような気がした」と、尚子は振り返る。

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「子供のための制度」である理由

こうした過程を経て特別養子縁組を希望する人が、養親登録の過程で究極の個人情報どころか心の内まで丸裸にされ、親としての適性があるか否かを他人に判断された上で、ある意味「選ばれた人」だけが親になれる......多くの家族と同様、子供が欲しい、育てたいという思いだけでは駄目なのか。

あえてうがった見方を鈴木にぶつけると、毅然とした答えが返って来た。「特別養子縁組は子供が1人の人間として権利を保障されながら自立していくためのサポートをする、あくまで子供のための福祉の制度なんです。大人の希望や欲望を満たすための子育てになってはいけない」

だからこそ、なのだろう。養子縁組がごく身近にあるアメリカから帰国し、家族の形として特別なことではないという「ライトな感覚」でやって来た平本夫妻に、鈴木は試すように厳しい質問を重ねた。久保田が受けた印象では、どんな子供が生まれてきても受け入れて育てる覚悟はあるか、その意志を誓えますかと追及されているように感じた。

男の子か女の子かを選べないのはもちろんのこと、鈴木がいた団体では、生みの親側の情報は事前には知らされない。加えて、夫婦のどちらかが亡くなった場合はどうやって育てるか、家族の理解とサポートを得られるのか否かなど自分で産む場合には他人に問いただされるはずのないことまで確認される。極めつきは、後になって何らかの障害が出てくるかもしれません、その可能性を受け入れられますか――。

他方で、より子供目線で現実を直視すれば、養親に迎えられるのは「選ばれた子供だけ」とも言える。特別養子縁組を斡旋している民間団体ベアホープの代表、ロング朋子によると、「特別養子縁組を望む人はたくさんいます。養親希望者の説明会を告知すると、あっと言う間に座席が埋まる。でも、その全員が『どんな子供でも迎えたい』と言ってくれるかというと、そうではない」。

養親になりたいと希望する人は決して少なくない一方で、虐待を受けて医療的なケアを必要としている子供や障害を持った子供、高年齢児などが今もどこかで受け入れ家庭を待っているという状況がある。性暴力による妊娠など生みの親側の事情を例として聞いて、受け入れを尻込みする夫婦もいる。

17年の厚労省資料では、児童相談所、民間団体ともに特別養子縁組の「養親候補者が不存在だったケース」のうち、「児童の障害等の要因のため希望する養親候補者がいなかった」が45%と最も多い。特別養子縁組事業に携わって来年で10年目という鈴木は、これまで生みの親側の相談に500件ほど応じてきたが、縁組成立に至ったのは243件だ。

養親希望者と養子候補者、双方が列を成しているのに、「マッチング」が成立しない。ここに、特別養子縁組が「あくまで子供のための制度」であると強調される理由がある。子供を育てたい大人の「エゴ」を満たすための制度ではない、と。

冒頭に、特別養子縁組は「生みの親、養子となる子供、育てる親それぞれが幸せになることを積極的に目指す制度である」と書いた。しかし、この3者のうち子供だけは、選択権も選択肢も持っていない。子は親を選べない。

ロングは言う。「子供のことを全人格的に受け入れられる養親希望者ばかりではないという状況では、親になりたい大人のための制度でもある、と言うことはできない。家族になりたい『親子のための制度』にはまだ遠い」

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家族の支えとハナちゃんの誕生

「子供のための制度」――後にこの概念が、母となった久保田の心をがんじがらめにしていく。しかしこの時の久保田は、不安を抱きながらも、熟慮の上で「どんな子供でも大切に育てます」と鈴木に伝えた。既に固まっていた2人の決断を後押ししたのは、平本の兄夫婦の言葉だった。

平本は言う。「おふくろからは反対された。養子を育てるなんて大変だろうし、2人で幸せに生きていけばいいじゃない、と。その後、話し合う時間を持てないまま母は亡くなってしまい、とても悩んだが、その時に考えたのは今後自分が人生を共にしていくのは母親ではなく5歳上の兄貴だということ。久保田家もそうだが、迎え入れる子供を兄夫婦がファミリーとして歓迎してくれるかは、僕にとっては重要だった」

子供を産んで育てている平本の義姉が、久保田が鈴木に返事をする前日に言ってくれたひとことは、平本と久保田をその後も支えている。「産むことによっても家族になるけど、育てて初めて愛着は湧くから」――。

19年1月23 日、ハナちゃんが誕生した。12月中に家庭訪問や研修を終え、養親として本登録を済ませていた久保田は、この日を迎えるまで毎日24時間、子供のことしか頭になかった。鈴木から、「1月末に生まれる子供」の受け入れを打診されていたからだ。

「とにかく元気に生まれてきてほしい。もう、本当にそれだけ」。ハナちゃん誕生前夜の1月22日に久保田に会うと、彼女はそう言って祈るように手を合わせた。いつ生まれてもおかしくないと、夕食中も時おり携帯電話に目をやる。

ただし、この時にはハナちゃんに出会えるかどうか、まだ不確定要素が存在していた。特別養子縁組の成立要件として特段の事由がない限り実親の同意が必須で、産んだ後に母性が芽生え翻意するケースもある。鈴木からは、赤ちゃんグッズはまだ買わないようにとも言われていた。

ネットで調べられるものは調べ尽くして、「ロンパース」とは何かを初めて知り、落ち着かない日々を過ごしていた久保田に鈴木から「無事に生まれました」とメールが届いたのは翌日のことだ。鈴木から送られてきた写真を目にしたときの心境を、久保田はこう振り返った。

「もちろんすごくうれしかった。でも同時に、生まれたばかりの赤ちゃんを見て、私はこの子にちゃんと愛情を注げるんだろうかと。そこが一番不安だったかもしれない」。彼女は言葉を探すように続ける。

「......産むという行為をしていないから。10 カ月間育まれた待ち遠しさみたいなものもないし、全てがぽんぽんと決まっていって。そこで写真としてパッと送られてきても、やっぱり遠い存在なんだよね」

それでも、心に確かな動きを感じた。それまで「赤ちゃん」といっても漠然としたイメージだったのが、写真を見て一気に「この子」に変わったという。「私はこの子と人生を共にしていくんだなって。不安になったというより現実に戻った感じだった」

※続きはこちら:
母となったTBS久保田智子の葛藤の訳と「養子」の真実(後編)
<母になった久保田はなぜ「劣等感」を抱えることになったのか、その先に見つけた幸せのカタチ、養子当事者が語った「本音」と、養子縁組家庭の真実とは――>

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photos:MAYUMI SUZUKI, texte :SATOKO KOGURE (Newsweek)

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